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2021  国家一般職 マクロ経済学 No.37

以下のような閉鎖経済のモデルを考える。
\(Y=C+I+G\)
\(C=10+0.5Y\)
\(I=15-r\)
\(Y:\)国民所得、\(C\):消費、\(I\):投資、\(G\):政府支出、\(r\):実質利子率
財政当局は政府支出を \(G=5\)としている。
中央銀行は、以下のテイラー・ルールに従って、名目利子率 \(i\) を設定している。
\(i = 1.5(π − π^{*}) + 0.5(Y − Y^{*}) + 4\)
ここで、\(π\)はインフレ率、\(π^{*}\)は目標インフレ率、\(Y^{*}\)は完全雇用 \(GDP\)、\(Y-Y^{*}\)は GDP ギャップである。 また、実質利子率\(r\)と名目利子率\( i\) の間には、以下のフィッシャー方程式が成立している。 \(i=r+π\)
当初、\(π=0\)、\(π^{*}=5\)、\(Y^{*}=56\) であった。このとき、インフレ率が\(π=2\)に上昇すると、国民所得はいくら減少するか。ただし、政府支出、目標インフレ率、完全雇用 GDP は変化しないものとする。

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正答 2

テイラー・ルールが何かわからなくても、式に代入をしていけば答えは求めることができる。
\(i = 1.5(𝜋 − 𝜋^{*}) + 0.5(𝑌 − 𝑌^{*}) + 4\) に\( i=r+π\)を代入して
\(r + π = 1.5(𝜋 − 𝜋^{*}) + 0.5(𝑌 − 𝑌^{*}) + 4\)
変化分の式にすると
\(∆r + ∆π = 1.5∆π + 0.5∆𝑌\)
\(∆r = 0.5∆π + 0.5∆𝑌\)
ここで、インフレ率が2上昇したので、\(Δπ=2\) より
\(∆r = 1 + 0.5∆𝑌\)・・・①
つぎに \(Y=C+I+G\) にすべてを代入して
\(Y=10+0.5Y+15-r+G\)
\(0.5Y=25-r+G\)
変化分の式にすると
\(0.5ΔY=-Δr\)
①を代入して
\(0.5ΔY=-1-0.5ΔY\)
\(ΔY=-1\)

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公務員試験過去問研究
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